温室効果ガスを排出しない発電方法として再生可能エネルギーが注目されています。また温室効果ガスを排出しないもう一つの発電方法として着目されるのが核融合発電です。
核融合はエネルギー変換効率が非常に高く、少量の原料で大量のエネルギーを得ることができます。この核融合を起こすためには超高温状態を保って原料をプラズマ化させる必要があり、そこには最先端技術が使用されます。本記事ではそんな核融合に必要な最先端を有する日本企業をご紹介したいと思います。
核融合発電は暴走しにくい
物質を構成している原子は通常原子核の周りを電子が周回しています。しかし原子を超高温に加熱することで電子が飛び出し、原子核単独で動き回るプラズマ状態になります。原子核単独の電荷は正で原子核同士は反発しますが、熱量が増すにつれて運動量が上昇、ついには電荷の反発を振り切って原子核同士が衝突する核融合を引き起こします。この時に莫大な熱エネルギーを発生し、これを発電に利用するのが核融合発電です。核分裂反応との違いとして制御のしやすさがあります。核分裂反応は反応が始まると反応が止められませんが、プラズマを維持できないと反応が停止します。このため不測の事態で融合炉の電力が停止した場合、反応も停止します。
二つの発電方式
核融合を引き起こすプラズマは数万~数億℃と言われており、このプラズマを閉じ込める素材は存在しません。そこでレーザー、磁場という力場を使用してプラズマを閉じ込める必要性があります。
レーザー核融合関連企業
レーザーを使用してプラズマを閉じ込める核融合炉です。アメリカが主導するNIF計画が有名。
コード | 企業名 |
---|---|
4026 | 神島化学工業 |
6965 | 浜松ホトニクス |
7203 | トヨタ自動車 |
7713 | シグマ光機 |
7741 | HOYA |
トカマク型核融合関連企業
強力な磁場を使用してプラズマを閉じ込める核融合炉です。日本、EU、アメリカ、ロシア、中国、韓国、インドの7か国が進めるITERが有名です。アメリカはレーザー核融合技術を優先して進めるため一時ITERから離脱したことで大きく後れを取っており、計画は日本、EUが主導的している。
コード | 企業名 |
---|---|
7011 | 三菱重工業 |
7711 | 助川電気工業 |
9432 | NTT |
魅力的な銘柄は?
配当利回りから判断すると助川電気工業、シグマ光機、日本電信電話が3%越えを示しています。助川電気工業のPERは高いですが、シグマ光機、日本電信電話のPERは他銘柄に比べて低く投資しやすいと思われます。
PERから浜松ホトニクスとHOYAは割高ですがROAが高く、また事業も参入障壁が高い分野に進出しているため、株価が調整する局面があれば積極的に拾っていきたい銘柄です。
コード | 企業名 | 配当利回り | PER | PBR | ROA |
---|---|---|---|---|---|
4026 | 神島化学工業(株) | 1.63% | 16.54 | 1.8 | 3.1 |
6965 | 浜松ホトニクス(株) | 0.65% | 57.26 | 4.47 | 6.22 |
7011 | 三菱重工業(株) | 2.28% | 55.23 | 0.97 | 1.72 |
7203 | トヨタ自動車(株) | - | 15.62 | 1.06 | 3.97 |
7711 | 助川電気工業(株) | 3.76% | 62.43 | 1.11 | -0.21 |
7713 | シグマ光機(株) | 3.35% | 16.59 | 0.63 | 3.73 |
7741 | HOYA(株) | - | - | 7.77 | 14.53 |
9432 | 日本電信電話(株) | 3.55% | 12.16 | 1.08 | 3.78 |
2021/1/9時点
関連記事
参照サイト
NTT、ITER機構とITER計画に関する包括連携協定を締結 :日本経済新聞
阪大・浜ホト・トヨタが挑む「夢の発電設備」 レーザー核融合: 日本経済新聞